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ホーム2014年 プレス・リリース −ガートナー、「ガートナー、日本企業のデジタル・ビジネスへの期待値と未来についての調査結果を発表

2014年9月25日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室

ガートナー、日本企業のデジタル・ビジネスへの期待値と未来についての
調査結果を発表
− 8割超のITリーダーが「デジタル・テクノロジが日本企業のビジネスを
大きく変える」と回答 −


『Gartner Symposium/ITxpo 2014』
(10月28〜30日 東京・台場) において知見を提供

ガートナー ジャパン株式会社 (所在地:東京都港区、代表取締役社長:日高 信彦) は本日、日本企業のデジタル・ビジネスへの期待値と未来に関する調査結果を発表しました。今回の調査の結果、回答者の84.7%は「デジタル・テクノロジが日本企業のビジネスを大きく変える」とみていることが明らかになりました。また、76.0%が「デジタル・テクノロジを生かして自社のビジネスを変革すべきである」と回答しています。

『Gartner Symposium/ITxpo 2014』に先立ち、2014年7〜8月にガートナー ジャパンが国内の企業を対象に実施した本調査は、ユーザー企業、ベンダー企業の双方を含む日本企業が、デジタル・テクノロジの可能性やデジタル・ビジネスの広がりをどう捉えているのかについて尋ねたものです。有効回答者数461人のうち、多くはIT系の業務に携わる層であり、ユーザー企業とベンダー企業の割合はおおむね6対4でした。また15%は経営層でした。

「2020年までの間、デジタル・テクノロジは日本企業のビジネスにどのような影響を及ぼすか」との質問に対し、84.7%もの回答者が「日本企業のビジネスは大きく変わる」と答えています。モバイルが急速に浸透し、クラウド・ベースのサービスの利用が当たり前のものになりつつある今日、この圧倒的な数字は、回答者が将来さらに世の中が変わることを予見しており、日本の社会がほぼ確実にデジタル・テクノロジによって大きく変化することを示唆しています。また、「今後のデジタル・ビジネスのトレンドに対応しきれなかった場合どうなるのか」との問いに対しては、92.2%が「他社に対して後れを取る」と回答しています。そのうち4割が「最悪の場合、企業の存続にかかわる」と答えています。

デジタル・ビジネスへの大きな期待値、さらには対応できなかった場合のリスクの大きさが理解されている中でも、「実際に何をすべきなのか」と問う声も聞かれるのが現実です。この点に関して、「自社がビジネス革新を進める上で何をすべきか」と質問したところ、「テクノロジのトレンドを理解し、自社への展開や活用を検討」と回答した人が最も多く73.8%、続いて「自社内での議論に加え、外部の知恵を生かす」(52.7%)、「経営陣や部門間で協業して変革を進める」(48.6%)、「具体的な活動計画を立て、実行する」(47.3%) となっています (図1参照)。

図1. デジタル・ビジネス、何を進めるべきか

出典:ガートナー/調査:2014年7〜8月、n=461
注:「分からない」の回答は除く

今回の調査結果では、日本企業がデジタル・テクノロジに関する影響の大きさを理解した上で、デジタル・テクノロジを生かした自社のビジネス変革に向けて検討を進め、実行段階に移そうとしている姿が浮き彫りとなっています。

ガートナーのリサーチ・バイスプレジデントの鈴木 雅喜は、今回の調査結果に関し、次のように述べています。「デジタル・テクノロジは、日本企業に対して、これまでにはなかった新しいビジネス・チャンスをもたらそうとしています。企業は、自社の強みをどういった方向で生かせばよいのか。それを知るには、企業それぞれが持つ過去の成功体験に必要以上に執着するのではなく、ビジネスの仕組み自体に目を向けることが大切です。この意味で、新たな道を探るには、またとない機会が訪れているといえます。しかし、その一方で市場にはさまざまな問題が生じ、苦慮している企業も少なくありません。実際にデジタル・ビジネスを追求していく上で、IT部門は今までと同じようにIT活用を進めるだけでなく、素早くトレンドを捉え、判断し、着実に実行していくスピードを持ち、部門間の協業を進める力を強化していくことが不可欠になります」と述べています。


ガートナーでは、「デジタル・テクノロジ」と「デジタル・ビジネス」について以下のように定義しています。

「デジタル・テクノロジ」とは、モバイル、クラウド、インフォメーションとビッグ・データ、ソーシャルの4つの「力の結節」(Nexus of Forces)、さらにモノのインターネット、スマート・マシンなど新しく革新的なものを中心としたテクノロジ群を指しています。

一方、「デジタル・ビジネス」は「デジタルの世界と物理的な世界の境界を曖昧にすることによって、新しいビジネス・デザインを創造すること」と定義しています。これは、デジタル・テクノロジを用いてビジネスの仕組みを変革することを意味しています。

なお、来る10月28〜30日に東京・台場で開催する「Gartner Symposium/ITxpo 2014」において、コンファレンス・チェアを務める前述の鈴木をはじめ、ガートナーの世界的なトップ・アナリスト陣、日本市場を熟知した日本のアナリスト陣が、デジタル・ビジネスとデジタル・テクノロジ、さらにIT全般に関する従来の観点も含めて、幅広い提言を行います。

『Gartner Symposium/ITxpo』について
『Gartner Symposium/ITxpo』はCIOをはじめとするITリーダーが一堂に会する、世界で最も重要なITイベントです。このイベントでガートナーは、グローバルなITリサーチ/アドバイザリ企業として、中立・公正な立場から客観的かつ信頼性の高い知見を提示するとともに、主要なテクノロジ・ベンダー各社の最新ソリューションに触れることができる場を提供いたします。『Gartner Symposium/ITxpo』は、企業が自社の現状と将来の展望を検証、確認、再定義する上で非常に有意義なイベントとして高い評価を得ています。
『Gartner Symposium/ITxpo 2014』(10月28〜30日、東京・台場) に関する詳細は、以下でご覧いただけます。 http://www.gartner.co.jp/symposium

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