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ホーム2016年 プレス・リリース ガートナー、2018年末までに、ポストモダン・アプリケーション統合戦略を持たない 企業は90%に上るとの見解を発表

参考資料 【海外発プレスリリース】 本資料は、ガートナーが発信したプレスリリースを一部編集して、和訳したものです。 本資料の原文を含めガートナーの発信したリリースはすべて以下でご覧いただけます。
http://www.gartner.com/newsroom/

2016年3月9日
ガートナー ジャパン株式会社
広報室

ガートナー、2018年末までに、ポストモダン・アプリケーション統合戦略を持たない
企業は90%に上るとの見解を発表

『ガートナー エンタプライズ・アプリケーション & アーキテクチャ サミット 2016』
(東京、3月14〜15日) において知見を提供

米国コネチカット州スタンフォード発 − 2016年3月2日 − ガートナーは、ERPアプリケーションのポートフォリオが複雑化するのに伴い、ポストモダン・アプリケーション統合戦略へのニーズが高まるとの見解を発表しました。統合にかかわる課題を戦略的に解消しない限り、複雑さとコストはコントロールできる限度を超え、統合がもたらすメリットも雲散霧消してしまうでしょう。2018年末までに、ポストモダン・アプリケーション統合の戦略と実行能力がない企業は90%に上り、結果として統合環境は混乱の様相を呈し、複雑さが高まりコストも増えるとガートナーは予測しています。

ガートナーのリサーチ バイス プレジデントのキャロル・ハードキャッスル (Carol Hardcastle) は次のように述べています。「ポストモダンERPは、単一ベンダーが提供するメガスイートから、より緩くつながって連携するERP環境への根本的なシフトを意味します。この新しい環境はビジネスに高い俊敏性をもたらしますが、そのためには複雑さも高まることを理解し、対処しなければなりません」

ポストモダンの世界へとシフトする勢いは、今後も衰えることはないでしょう。現在、大部分の企業はクラウドとオンプレミスのハイブリッドな環境下にあるためアプリケーション・ポートフォリオの複雑さは増しており、統合やアナリティクス、ガバナンスに伴う新たな課題によって、障害のリスクが高まっています。エンドユーザーのコミュニティ間では、ポストモダンERPが短期間ですべてを解消してくれることはないという認識が広がり始めています。オンプレミスの画一的な環境からの移行を進めている多くの企業は、ポストモダン・アプリケーション統合をサポートするスキルが社内にまったくないか、ほとんどないと認めています。このような企業はポストモダン・アプリケーション統合の戦略も備えておらず、ベンダーがどうにかするだろうと考えています。しかし実際には、ベンダーに頼りきりになることは現実的ではなく、最終的にこの厳しい課題に直面したときに、多くの企業が慌ててアプリケーションの統合に取り組む状況へとつながっています。

ガートナーが発表した、ERPに関するこのほかの予測は次のとおりです。

2017年までに、IT部門の75%は、バイモーダルな対応力を備えるようになるが、そのうち半数は作業に混乱を来し、ERPソリューションをリスクにさらす

CIOの40%近くがバイモーダル (堅牢性を重視したモード1と流動性を重視したモード2という2つの流儀を使いこなすアプローチ) に向けた取り組みの途上にあり、他のCIOについても大部分が今後3年間で追随する予定であることが明らかになっています。近い将来、バイモーダルは日常の現実になりますが、多くの企業はこの変化によって混乱を来すことになるでしょう。その理由は、移行のスピードが速すぎることではなく、2つのモードをどこに適用すればよいのかを理解できていないところにあります。バイモーダルITの混乱によるリスクは甚大で、特に組織やアーキテクチャ、技術、プロセスなどの面におけるダメージやERPバックボーンの機能障害を起こした場合に顕著です。これによって事業活動は滞り、業績に深刻な損害が生じるとともに、その対処と軽減には高いコストが伴います。

2018年まで、企業の80%はポストモダンERP戦略を順調に実行する能力を欠く

ハードキャッスルは次のように述べています。「ERPソリューションがアプリケーション市場に登場してから四半世紀以上が経ちますが、いまだに多くのERPプロジェクトが時間やコストといった目に見える部分と、事業の業績といった見えづらい部分で妥協せざるを得ない状況にあります。企業は、自社の準備が十分に整う前に (またERP戦略への全社的な合意なしに)、早く始めろというビジネス・リーダーからの圧力に安易に屈しないようにする必要があります。ビジネス・リーダーは、成功のためには何が必要になるのかを理解しなければなりませんが、陥りやすい多くの落とし穴を避ける知識と経験が足りないエンドユーザーに、すべての責任を負わせることはできません。この部分について顧客への説明責任があるのは、システム・インテグレーター (SI) とERPベンダーです」

2018年までに、企業は、実証された価値を2年以内に提示するポストモダンERPプロジェクトの展開を求めるようになる

ERPソリューションへの投資価値に対するエンドユーザー・コミュニティの疑問は高まっており、短期間で価値を発揮できる新しいソリューションと展開モデルを模索しています。ハードキャッスルは次のように述べています。「結果につながらない行動や、最適とはいえない業績を言い訳で取り繕うことは、これまでのようにはもはやできなくなるでしょう。ポストモダンERPでは、例えば業務部門をターゲットにしたソリューションとサービスを展開したり、ユーザー・エクスペリエンスをはじめとする他のニーズに応えたりするなど、ビジネスの俊敏性と柔軟性を高めることに力点が置かれます。今こそ、ERPソリューションへの多額の投資が真の価値を発揮するときなのです。ERPベンダーとSIは導入アプローチの質を高め、自社独自の導入メソドロジ (方法論) の刷新によってスピードアップを実現しつつ、価値を具現化するための活動に焦点を当てる必要があります」

その他の詳細は、リサーチノート「2016年の展望:期待と課題が混在するポストモダンERP」(APP-16-18、2016年2月25日付) をご覧ください。

なお、ガートナーでは来る3月14〜15日、『ガートナー エンタプライズ・アプリケーション & アーキテクチャ サミット 2016』を開催します。本イベントでは、ガートナーのアナリストがポストモダン・アプリケーション統合のさまざまな課題に関するディスカッションを行います。本サミットの詳細については、下記のWebサイトをご覧ください。 http://www.gartner.co.jp/event/aa/


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