今回の結果に関して、前出の一志は次のように述べています。
「デジタル・ビジネスの時代において、データは重要な資産であり、それをいかに活用するかという施策次第で、企業のビジネスの成否が分かれると言っても過言ではないでしょう。ただし、その取り組みは決してIT部門だけの任務ではなく、また、ビジネス部門が単独で行えるものでもありません。データ活用のライフサイクルには、高度なデータ分析の作業以外にもさまざまなタスクがあり、最終的にはそれらを個別に担う専任組織が求められます。海外では既に、データに責任を持つ最高データ責任者 (CDO) とデータ活用の専任組織がメジャーな存在となっています。しかしながら、今回の調査で専任のCDOがいると回答した日本企業はわずか1%であり、兼任で設置している、近い役割の役員がいる、と回答した企業の割合を合計しても20%に満たないのが実情です。それどころか、CDOを知らない企業が25%も存在し、取り組みが進んでいないだけでなく、認知度も低い状況にあります。データとアナリティクスに携わるITリーダーは、経営層やビジネス・リーダーにデータの重要性や価値を説いて意識改革を促し、役割を明確に定めた組織づくりや人材育成を支援することで、データ主導のビジネスを行う企業への変革に貢献しなければなりません」
調査手法
本調査は、ガートナーが2017年10~12月に従業員数20人以上の日本企業を対象として実施しました。対象はユーザー企業のITリーダーになります (有効回答数721)。
ガートナーは来る6月14~15日、『ガートナー データ&アナリティクス サミット 2018』を開催します。本サミットでは、前出の一志のほか国内外のアナリストが、信頼の置けるデータ、頼れるアナリティクス、それらから得た知見に基づく大胆な意思決定によって企業の未来を切り開くためのさまざまなコンテンツを提供いたします。
本サミットの詳細については下記Webサイトをご覧ください。
http://www.gartner.co.jp/event/data/