Gartner、従業員向けデジタル・スキル教育の現状に関する最新の調査結果を発表

ビジネスおよびテクノロジのインサイトを提供するガートナージャパン株式会社 (以下Gartner) は、従業員向けデジタル・スキル教育の現状に関する最新の調査結果を発表しました。

Gartnerは、2026年4月に実施した調査で、国内企業がテクノロジによるワークプレース変革で重要なものと考えている取り組みを尋ねました。その結果、最も多く挙げられた回答は「デジタル／AIリテラシー教育の強化」(34.2%)、次に「従業員のモチベーション向上」(31.8%)、「AIと共生する働き方や仕事の再設計」(31.3%)、「働き方の可視化と組織改善」(30.3%) が続きました (図1参照)。

2025年4月に実施した調査では、2026年の調査で2番目に多い「従業員のモチベーション向上」が最も多く、次いで「テクノロジの積極的な活用」(30.6%)、「定型／事務作業の効率化」(29.1%) が続きました。過去の調査では、「テクノロジの積極的な活用」は常に1位か2位に位置していましたが、2026年の調査では9位となり、大幅に順位を下げる結果となりました。

ディレクター アナリストの針生 恵理は次のように述べています。「今回の結果では、全般的にテクノロジ活用や事務作業の効率化などテクノロジに関連した項目よりも、『人』とAIに関連する取り組みがより重視されている傾向が伺えます。特にAIを前提とした働き方が当たり前になる中で、従業員のデジタル／AIのリテラシーは将来の企業競争力を左右する重要な要素です。企業は従業員がAIを使って能力を発揮できるよう、デジタル／AIリテラシー教育を再設計・強化していくことが求められます」

一方、本調査では従業員向けデジタル人材教育の課題についても尋ねました。最も多い回答は「本業が忙しくて学習に時間を割けない」(37.6%)、続いて「学んだ内容が実際の業務や仕事に結び付いていない」(25.7%)、「研修方法や学習の進め方が適切ではない」(23.1%) が挙げられました (図2参照)。

針生は次のように述べています。「従業員の教育への課題として時間がないというのは常に上位に来ています。しかし、その背景には、教育が仕事で役に立っていないことや進め方の問題があります。さらに重要なのは、経営や上司の理解や評価の問題です。ここが変わらないと、またこの先も同じ課題が上がるかもしれません。これらの課題は従業員によるデジタル／AIのリテラシーやモチベーションにも影響します。デジタル人材育成では学ぶ本人の当事者意識や管理職の意識も重要です。従業員の働く環境を担うデジタル・ワークプレース・リーダーは、自組織の教育環境やデジタル環境を見直し、従業員のリテラシーやモチベーションを向上させる取り組みを加速させる必要があります。その際、学びだけでなく、学んだことを実行・実践できるような環境を整え、仕事に結びつけることが重要です」