ガートナー ハイプ・サイクル

ガートナーのハイプ・サイクルは、イノベーションの成熟度と採用度を図示すると同時に、それらが実際のビジネス問題の解決や新たな機会の活用にどのように関連するかを示しています。ガートナーのハイプ・サイクルは、対象領域に精通したアナリストが一般的な方法論に従って作成しており、1,500を超えるイノベーションの成熟度と可能性を顧客が追跡できるよう、さまざまな領域で、毎年100本以上のレポートが発されています。

ハイプ・サイクル上に示されるイノベーションは、通常、生産性の安定期に至るまでを5つの段階で移行します。

• 黎明期：飛躍的な技術革新、公開デモンストレーション、製品発表、その他の出来事によって、任意のテクノロジやイノベーションに対して、メディアや業界の関心に火が付きます。

• 「過度な期待」のピーク期：イノベーションが、その時点で有する現実的な能力以上に熱狂と期待を集める時期。時には、そのイノベーションを取り巻く経済バブルが形成されることもあります。

• 幻滅期：イノベーションに対する当初の過剰な興奮が収まると、それを打ち消すように、パフォーマンスの問題、予想を下回る採用ペース、財務的な投資効果の遅れなどの理由から幻滅感が広がります。

• 啓発期：一部の早期採用企業が当初の障害を克服し、イノベーションにメリットを見いだし始めます。早期採用企業の経験から学ぶことで、企業はそのイノベーションがどこで、どのように多大な価値をもたらすか (もたらさないか) について理解を深めるようになります。

• 生産性の安定期：イノベーションが現実世界で生産性やメリットを実証し、リスク・レベルが大幅に軽減されることで、より多くの企業が安心感を得られるようになります。採用が急増し始め、やがてイノベーションは主流になります。

イノベーションがハイプ・サイクル上を移動するペースは一様ではありません。各イノベーションは、「生産性の安定期」に達するまでに要する年数に応じて分類されます。主流の採用までに要する年数は、ハイプ・サイクル上のアイコンの違いで示されます。

• 白い円：2年未満

• 薄い青の円：2～5年

• 濃い青の円：5～10年

• 黄色い三角：10年以上

• 赤い「X」の円：安定期に達する前に陳腐化 (当該イノベーションは市場で失敗するか、その他の競合イノベーションに取って代わられる、または吸収されるため、最後まで安定期に達しない)

ハイプ・サイクルは、企業が一般的な失敗を回避し、イノベーションを採用する好機を予測する上で役立ちます。組織は、以下の4つの失敗を回避する計画を立てるのにハイプ・サイクルを利用できます。

• 採用時期が早過ぎる。

• 諦めが早過ぎる。

• 採用時期が遅過ぎる。

• 諦めが遅過ぎる。

イノベーションを採用する最適なタイミングを判定するために、企業は3つの変数のバランスを取る必要があります。

• ハイプ・サイクル上のイノベーションの位置

• 自社にとってのイノベーションの潜在的価値

• 自社のリスク許容度

自社が安心できる範囲内でしか事業を運営しない企業は、チャンスを逃すことになります。こうした企業は、自社のリスク許容度に基づいて、常に採用が早過ぎるか、遅過ぎるかのいずれかになりがちです。したがって、企業はリスクについて自社の安心できる基準を認識すべきですが、戦略的な重要性の高いイノベーションに関しては、その基準から逸脱することにも備えるべきです。

イノベーションをリードする一部の企業は、イノベーションに関する経営陣とのディスカッションを組み立てる際に、ハイプ・サイクルを活用しています。焦点の明確なディスカッションにするには、幻滅期の前後で図を二分するとよいでしょう。

• 幻滅期より前に位置付けられたイノベーションについて、チームは「この中で当社が利用できそうなものはどれか」を自問すべきです。つまり、自社の通常のリスク許容度を逸脱していても、そのイノベーションを積極的に採用する価値があるものはどこに位置付けられているかを確認します。

• 幻滅期より後に位置付けられたイノベーションについて、チームは「この中で当社が使用していないものはどれか」を自問すべきです。つまり、どのイノベーションを見過ごしており、それについて何か対応すべきかを確認します。

こうしたディスカッションから得られる知見は、企業がイノベーション採用戦略に優先順位を付ける上で役立ちます。

• ガートナーのハイプ・サイクルを、自社のテクノロジ・ロードマップを策定する際の主要なインプットとして活用します。
• 状況に応じた採用、浸透度、成熟度を確保するために、さまざまなイノベーションに関する業界固有の観点を詳細に掘り下げます。
• 自社のリスク許容度や、競争力／スピード／予算に関する要求に応じて、社会経済、地域、業界に固有の要因を管理する上で役立つ戦略を策定し、変化に備える計画を立てます。