またこの調査では、業務にパーソナル・テクノロジを用いる従業員が増加していることも明らかになりました。過半数の回答者は、他の従業員とのコラボレーションのために、個人的に入手したアプリケーションやWebサービス (その大半は雇用者が許可したもの) を使用していると答えています。また、個人所有のデバイスを少なくとも「ときどき」業務に使用している回答者が同程度 (55%) 存在することも明らかになりました。
前出のアンドリュースは次のように述べています。「2020年の初めに組織がリモート化を余儀なくされたとき、従業員は自社のテクノロジの不備を補うために、自分のデバイスや自ら見つけ出したプログラムに頼るようになりました。2021年は、組織がこの傾向を受け入れることで、従業員がほとんど、あるいはまったく抵抗なく使用できるデバイスやソフトウェア・プログラムの選択肢を広げることができます」
柔軟な働き方が生産性向上を後押し
2020年に普及したリモートワークに関して、経営幹部の間に残っている主な疑問の1つは、従業員や組織の生産性に及ぼす影響です。
Gartnerの調査では、2020年1月以降に在宅勤務時間が増えた従業員のうち、36%は生産性が向上し、35%は変化なしと回答しています。生産性向上の理由としては、「勤務時間の柔軟性」が43%で最も多く挙げられました。
アンドリュースは次のように述べています。「多くの従業員がリモートワークのもたらす柔軟性を実感した現在、リモートワークは採用や人材獲得の重要な要素となるでしょう。実際に今回の調査では、従業員の69%が、好きな場所で働くことが認められる職場を優先する可能性が高いと回答し、また64%が、フレックス・タイムが認められる職務を望むとも回答しました」
一方、調査対象となった従業員の4分の1は、生産性が低下したと回答しています。生産性低下の理由として主に挙げられたのは、従業員同士のつながりに関する課題とテクノロジの変化でした。
アンドリュースは次のように述べています。「リモート環境で働く場合、デジタルに熟達していることが、生産性を向上させる上でますます重要になります。テクノロジの習熟が期待される中で、CIOは、取り残される従業員が出ないよう、従業員同士の横のつながりを重視したメンタリングやトレーニングを拡充する必要があります」
本調査については無料ウェビナー「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey Results: The Real Future of Work」(英語) で関連する内容をご確認いただけます。Gartnerのサービスをご利用のお客様は、レポート「Top 7 Insights From the 2021 Digital Worker Experience Survey」で詳細をご覧いただけます。
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