ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、2022年の主要電子機器メーカーによる半導体消費に関する調査結果 (速報値) を発表しました。上位10社の半導体購入額は前年比7.6%減となり、世界の半導体消費全体の37.2%を占めました。2022年は、世界的なインフレや景気後退などの影響により、PC／スマートフォンの需要が急激に弱まった結果、主要電子機器メーカーの生産が減少しました。
上位10社の半導体購入企業の多くは、PC／スマートフォンの主要メーカーです。アナリストでシニア ディレクターの山地 正恒は次のように述べています。「PC／スマートフォンの消費者需要が急激に落ち込んだ結果、主要電子機器メーカーは生産台数および出荷台数を増やすことができませんでした」
「加えて、中国のゼロコロナ政策は、電子機器のサプライチェーンに深刻な材料不足と短期的な混乱をもたらしました。自動車、ネットワーク、産業用電子機器市場で長引く半導体不足は、半導体チップの平均単価を引き上げ、これらの市場における半導体収益の増加を加速させました。その結果、2022年の半導体消費全体に占める上位10社の半導体消費のシェアは、2021年よりも減少しました」(山地)
2022年の上位10社の顔ぶれは、2021年と同じで、AppleとSamsung Electronicsは上位2社の座を維持しました。また、上位10社の中で、唯一Samsung Electronicsとソニーの2社は、半導体消費が対前年比で増加しました (表1参照)。
