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• GartnerのCEO／上級経営陣向けサーベイで初めて、「環境サステナビリティ」がビジネス優先課題のトップ10にランクインした。
• ワークフォース (従業員の定着などの人材関連) の順位は2年連続で上昇した。デジタル化やサイバーセキュリティといったテクノロジ関連の順位には、わずかに及ばなかった一方で、収益性やキャッシュフローといった財務関連よりは、優先順位が大幅に高い課題に挙げられた。
• CEOの63%は、メタバースについて、自社ビジネスに「適用できないテクノロジ」または「主要テクノロジになる可能性が非常に低い」と考えている。
   

米国コネチカット州スタンフォード発、2022年5月18日 — Gartner, Inc. (以下Gartner) は、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象にした最新の調査結果を発表しました。本調査では、人材、パーパス、価格、生産性に関するCEOの考え方が2022年に大きく変化することを示しています。具体的に言えば、サステナビリティ (持続可能性)、ワークフォース (人材)、インフレ (物価上昇) に対する考え方です。

アナリストでディスティングイッシュト バイス プレジデントのマーク・ラスキーノ (Mark Raskino) は、次のように述べています。「2022年は、CEOの視点が間違いなく変化する年です。パンデミックは、働き方を変えたいという人々の願望や、長距離のグローバル・サプライチェーンの脆弱性といった、深刻な社会的トレンドを徐々に表面化させました。最近では、ロシアのウクライナ侵攻によって、CEOが今すぐ対処する必要のあるマクロ経済要因が増幅しています。インフレは、その1つです」

「しかし同時に、CEOのデジタル・ビジネスへの意欲は、パンデミックや関連する危機にも揺るがず、高まり続けています」

Gartnerが2021年7～12月に実施した2022年CEO／上級経営陣向けサーベイでは、北米、欧州・中東・アフリカ、アジア太平洋の地域におけるさまざまな業界、売上高、規模の企業に属する、400人以上のCEOおよび上級経営幹部から回答を得ました。

メタバースは大半のCEOにとって重要ではない

CEOは、最も影響を及ぼす新規テクノロジとして、3年連続で人工知能 (AI) を挙げています。一方、メタバースについては、CEOの63%が、自社ビジネスに「適用できないテクノロジ」または「主要テクノロジになる可能性が非常に低い」と回答しています (図1参照)。

ラスキーノは次のように述べています。「従来の一部のCEOは、熱狂的過ぎるくらい新しいテクノロジのアイデアをビジネスに取り入れてきました。しかし、メタバースの場合、『自社のビジネスにとって主要テクノロジになる可能性が非常に高い』と考えている回答者が、言葉どおり自信を持っているかどうかは疑問です」

「影響を及ぼすテクノロジの残りのリストを見ると、何を『新しい』とするかは見る人によって違うことが分かります。2位のデジタル化も4位のE-Commerceも、相対的に見ればそれほど新しいものではありません。しかし、多くのビジネス・リーダーは、これらのテクノロジを依然として新規性があり、ビジネスに破壊的影響を及ぼすと考えています」

環境問題がCEOのビジネス優先課題のトップ10にランクイン

本調査では、CEOを対象としたGartnerのサーベイ史上初めて、環境サステナビリティがCEOの戦略的なビジネス優先課題のトップ10にランクインし、8位に位置付けられました。環境サステナビリティの順位は、2019年の14位、2015年の20位から大幅に上昇しています。

ラスキーノは次のように述べています。「ビジネス・リーダーは、環境サステナビリティに対してさらなるアクションを求める主要なステークホルダーからプレッシャーを感じていますが、環境サステナビリティへの対応は必要な変化であり、ビジネスの効率化と売り上げ拡大を促進する機会と捉えています」

CEOの74%は、ESG (環境、社会、ガバナンス) への取り組みの強化によって投資家に自社の魅力を高められると考えています。2022年から2023年にかけて、プロダクトの新規開発／改善に投資予定と回答したCEOの割合は80%でした。さらに、そのような投資の必要性を高めている要因を尋ねたところ、環境サステナビリティは、「機能／性能」「一般的な品質」の課題に次いで3番目でした。また、競争上の差別化要因について上位2つを尋ねた設問では、CEOは環境サステナビリティと「自社ブランドへの信頼」を同等レベルに挙げています。

CEOはインフレを恒常的な課題と捉えている

CEOの62%は、一般的なインフレを恒常的な課題もしくは長期的な課題と捉えています。これに対するCEOの最大の対応策は、生産性向上と効率化 (回答者の22%) ではなく、値上げ (回答者の51%) です。実際、生産性向上と効率化は、2022年のCEOのビジネス優先課題のトップ10にも入っていません。

ラスキーノは次のように述べています。「インフレの影響に対しては、CEOの間で明らかな若干の気の緩みが見られます。競争差別化の源泉の上位2つを尋ねた際、価格を挙げたCEOはわずか3%でした。インフレによる悪影響が続くと、状況は急変するとGartnerは見込んでいます」

Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「2022 CEO Survey - The Year Perspectives Changed」で詳細をご覧いただけます。CEOの優先課題については、「The 2022 Gartner CEO Survey: Implications and Actions for CIOs」と題した無料のウェビナー (英語) で詳しく解説しています。

日本で提供しているサービスについては、こちらよりご参照ください。
https://www.gartner.co.jp/ja/products

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【海外発プレスリリース】
本資料は、Gartnerが海外で発信したプレスリリースを一部編集して、和訳したものです。本資料の原文を含めGartnerが英文で発表したリリースは、以下よりご覧いただけます。
https://www.gartner.com/en/newsroom/