ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、世界のCIOとテクノロジ・エグゼクティブを対象に毎年実施している「CIO／テクノロジ・エグゼクティブ・サーベイ」の最新版の結果を発表しました。
「2022年CIO／テクノロジ・エグゼクティブ・サーベイ」(*) では、世界85カ国のあらゆる主要業種に属する2,387人のCIOとテクノロジ・エグゼクティブから回答を得ました。日本からの回答者数は212人でした。本サーベイでは、コンポーザブル・ビジネスの3つの領域の活用度に応じて、回答者であるCIOが属する企業を3つのビジネス・コンポーザビリティ・レベル (「低い」「中程度」「高い」) に分類しました。
日本企業のCIOとテクノロジ・エグゼクティブからの回答全体と、ビジネス・コンポーザビリティが高い世界の企業の回答を比較することで得られた主な洞察は以下の通りです。
日本企業のビジネス・コンポーザビリティは世界全体の平均より低く、また、競合他社と比べて自社の競争優位性が高いと評価する割合が世界平均を大きく下回る
ビジネス・コンポーザビリティとは、ビジネス情勢の変化を企業が察知して即応できるようにするマインドセット、プラクティス、ツールを組み立てる能力です。コンポーザビリティを備えた企業は、不安定な時代でも競合他社よりも先行し、成功を収めることができます。
本調査では、ビジネス・コンポーザビリティが高い企業は、思考法 (シンキング)、ビジネス・アーキテクチャ、テクノロジのコンポーザビリティを全方位で実践しており、その結果、高いビジネス・パフォーマンスを実現していることが明らかになっています。全社的なビジネス・パフォーマンス、売上／賃金提供の増加、ビジネス・リスクの軽減、運営コストの削減の4項目に対する自社のパフォーマンスへの評価を尋ねたところ、ビジネス・コンポーザビリティが高い企業ほど、自社のビジネス・パフォーマンスが同業や競合他社と比較して高い (「先行している」または「大幅に先行している」) と回答した割合が高くなりました。日本の企業は全体として、世界のビジネス・コンポーザビリティが低い企業と同程度であり、改善の余地も大きいことがうかがえます (図1参照)。
