Gartner、テクノロジ人材の将来に関する最新の展望を発表：時代変化に対応しない企業や組織は、衰退し、劣化し、消滅する可能性が高まる

ガートナージャパン株式会社 (本社：東京都港区、以下Gartner) は、テクノロジ人材の将来に関する最新の展望を発表しました。

ヒューマノイド、汎用人工知能 (Artificial General Intelligence: AGI) といったスーパーパワー (想像を絶するテクノロジ)、さらには、それらを前提とする新たな産業革命やデジタル戦争など、かつてないモノゴトが急速に現実のものとなりつつあり、時代はまさに歴史的転換期を迎えています。一方で、このような状況下にあっても、紙、印鑑、手作業といった旧態依然とした仕事のやり方を継続する人や組織はいまだ多く存在します。しかしながら、生産性や効率性の観点からこのような仕事のやり方を見直す動きも進んでおり、さらに、生成AIからAIエージェント、さらにはエージェント型AIやAGIへとテクノロジが革新する中で、時代遅れとなった業務プロセスをこうしたテクノロジで置き換えようとする機運とプレッシャーは、次第に高まりつつあります。

実際に、コールセンターの一部では、人間のコールセンターからAIコールセンターへの置き換えが進みつつあります。米国、ドイツ、中国、韓国などでは自動車業界を中心にヒューマノイドの市場投入も見られるようになってきています。一方で、こうした置き換えだけの議論や実践だけでなく、AIと人間の共生を前提とした新たなビジネス・スタイルを模索する動きも加速しつつあります。これから、人間は多種多様なマルチエージェントとともに共生し、ダイナミックな環境で必要なタスクをこなしていくようになります。

ディスティングイッシュト バイス プレジデント アナリストの亦賀 忠明は次のように述べています。「この流れは、業務部門だけでなくIT部門にも波及し、全体として、作業的業務を継続しようとする人は職を失う可能性があります」

2028年までに、作業者的な仕事をしている人の90%は、業務の廃止に直面することはもとより、AIアシスタントやヒューマノイドに置き換えられ職を失うリスクが高まるとGartnerはみています。

亦賀は次のように補足しています。「これからAIは、さらに進化し、精度を向上させ、気を利かせるようになります。そうすると、逆に、進化しない、気が利かない人の在り方が問われるようになります。今はAIのハルシネーション (Hallucination：もっともらしいが誤った回答を返すこと) が問題視されていますが、これからは、もっともらしい嘘をつく『人間のハルシネーション』の方が深刻な問題となってくるでしょう。この意味において、AIの進化は、人間の在り方そのものに対して重要な問いを投げ掛けています」

一方、Gartnerは、2028年までに、日本企業の従業員の70%は、企業や組織のためではなく、自分の生き残りのために新たなケイパビリティを獲得するという仮説も立てています。

学校を卒業後に入社した企業で定年まで働き続けるという日本の終身雇用の仕組みは、事実上終焉を迎えています。昨今の学生は、入社3年程度で次の道を考える傾向があるという認識や懸念が強まっています。このような流れは、雇用流動化の拡大につながっており、結果として、組織への依存を避けようとする個人が自らのキャリアを守り、また成長させるために、主体的にスキルを含む新しいケイパビリティ (能力) を身に付けようとする動きが強まっています。

近年では、資格取得を支援するオンライン講座やAIによる英会話アプリなど、従業員が自費で手軽に学べる機会も増えています。今後、新たなケイパビリティを身に付けて成長し、活躍しようとする人が、より良いキャリアを求めて転職するケースが増え、企業間での人材移動が活発化します。その結果、高いケイパビリティを持つ人材を巡る争奪戦が激化し、給与や条件面での競争の加速など従来の雇用形態の見直しが進むとGartnerはみています。

企業は、People Centricの原則のもと、従業員を大事にし、元気にし、活躍できるような環境を作ることを促進するマインドセットと実践を尊重し、そのための時間を割り当て、投資を行うといった具体的な施策を人材投資戦略の1つの柱とする必要があります。このことを実行するためには、部門長、部課長といったマネジメントが「学習する組織」に向け、これら施策を業務に取り入れ、今の仕事と時間の使い方を見直すことが重要です。すなわち、不要なミーティング、メール、手続き、報告など削減できるものは徹底的に削減し、余剰を作り、新しい学びの時間を確保することが重要です。個々人も、このトレンドを自分事として捉え、自ら自身のタレント価値と新たなケイパビリティを獲得するよう、好奇心を大事にし、楽しみながら自助努力を行う必要があります。

亦賀は次のように述べています。「すべての人は、時代がかつてない歴史的な転換期にあると捉え、自分自身を時代の変化に合わせてアップデートする必要があります。また、すべての企業は、テクノロジ人材、すなわち、テクノロジを駆使できる人々を増やしていく必要があります。時代の変化に対してケイパビリティを何らアップデートすることもなく、時が過ぎていくだけの企業、組織は、時代の変化に対応できず、衰退し、劣化し、消滅する可能性が高まります。このことは、今後、さらに大きな経営リスクとなっていくでしょう。よって、ITリーダーには、経営者と共にテクノロジに関わる人材の将来について、産業革命クラスの大変化を前提に、今まで以上に真剣かつ大胆なアクションを取ることが求められています」

Gartnerのサービスをご利用のお客様は、リサーチノート「2025年の展望：テクノロジ人材の将来」で詳細をご覧いただけます。
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